原産地・原産国・原料原産地の違いを整理｜食品表示検定対策にも役立つ基礎知識

食品ラベルでよく目にする「原産国」「原産地」「原料原産地」。
言葉は似ていますが、実は対象となる食品も決まり方もそれぞれ異なります。

「国産だから全部日本のもの」と思っていても、原料は外国産だった…ということも少なくありません。
そこで今回は、食品表示検定の試験対策にも役立つように、3つの用語を整理してわかりやすく解説します。

生鮮食品に表示されるのは「原産地」

キャベツ、きゅうり、トマトなどの「農産物」、牛肉・豚肉・鶏肉などの「畜産物」、あじ・さけ・いか・くるまえびなどの「水産物」。
これらの生鮮食品には、その食品が「収穫・飼育・漁獲された場所」を原産地として表示します。

農産物の場合

農産物（キャベツ、きゅうり、トマトなど）は、収穫された場所が原産地です。

• 国産品
  都道府県名を表示（例：群馬県）
  また一般的に知られている地名（例：屋久島、信州）での表示も可能です。
  
• 輸入品
  原産国名を表示（例：オーストラリア）
  また一般的に知られている地名（例：カリフォルニア州）での表示も可能です。

畜産物の場合

畜産物（牛肉・豚肉・鶏肉など）は、飼育された場所が原産地です。
複数の場所で飼育された場合は、最も長く飼育された場所を表示します。

• 国産品
  国産と表示しますが、都道府県名や地域名（例：鹿児島県、九州）ででの表示も可能です。
  また一般的に知られている地名での表示も可能です。
  
• 輸入品
  原産国を表示

水産物の場合

水産物は、漁獲された場所または養殖された場所が原産地です。

• 国産品
  基本は「水域名」を表示（例：日本海西部）。
  水域名の表示が困難な場合は、水揚げした港名や都道府県名で表示できます。
  また、水域名に加えて港名や都道府県名を併記することも可能です。
  
• 輸入品
  原産国名を表示。ただし「ノルウェー（大西洋）」のように水域名を併記することもできます。

加工食品で”輸入品”に表示されるのは「原産国」

輸入された加工食品には、最終的に加工・製造した国を「原産国」として表示します。

国産の加工食品は原産国は記載しない？

「日本で作られた加工食品なのに『原産国：日本』と書かれていないのはなぜ？」と思うかもしれません。

国産加工食品は、製造者名と住所を表示するルールがあるため、そこで国内製造であることが分かります。
そのため、あえて「原産国：日本」とは表示されません。

一方で輸入品は、輸入者の表示だけでは製造国が分からないため、必ず原産国名を表示することが義務になっています。

加工食品で”国産品”に表示されるのは「原料原産地名」

国内で製造された加工食品には、重量割合が最も多い主原料の産地を表示するルールがあります。
この「主原料」が生鮮食品の場合と加工食品の場合とで、表示の仕方が少し異なります。

• 主原料が生鮮食品の場合
  その生鮮食品の「原産地」を表示します。
  
• 主原料が加工食品の場合
  その加工食品の「製造国（原産国）」を表示します。

消費者が実際によく目にするのは、この「原料原産地表示」です。
「生鮮品の産地」と「加工食品の製造国」のどちらが表示されているのかを意識して見ると、ラベルの理解がぐっと深まります。

3つの用語を整理すると…

用語	対象食品	決まり方
原産地	生鮮食品	収穫・漁獲・飼育地
原産国	加工食品	最終加工・製造した国
原料原産地	加工食品の主原料	主原料が生鮮食品ならその産地 主原料が加工食品ならその製造国

原産地・原産国・原料原産地を整理して覚える

原産地・原産国・原料原産地の違いを整理すると、それぞれが「食品を選ぶときの見方の軸」であることがわかります。
生鮮食品なら「育った場所」、加工食品なら「作られた国」、国産加工食品なら「使われている原料の産地」。
同じ「産」の字がついていても、意味合いは大きく異なるのです。

食品ラベルを読むときに「どの視点で書かれているか」を押さえておけば、誤解なく正しく理解できます。
検定本番でも迷わず答えられるだけでなく、日々の安心にもつながります。